2025年3月 TikTok最新情報まとめ：新機能から海外TikTok Shop事例まで
TikTokは常に進化を続けており、最新のアップデートに乗り遅れると競合に差を付けられてしまいます。
特に複数のTikTokアカウントを運用する業者や企業のマーケティング担当者にとって、頻繁な機能追加や仕様変更、ポリシー改定への対応は大きな課題です。
実際、多くのブランドやインフルエンサーは最新動向に注目し、いち早く戦略に取り入れ始めています。
本記事では、2025年3月に発表された国内外のTikTok関連ニュースを徹底調査し、業者目線で理解すべきポイントをまとめました。
これを読めば、TikTokの新機能・ショップ施策・規制対応から最新マーケティングトレンドまで一挙に把握でき、明日からの運用改善に活かせるはずです。
①TikTok関連の最新アップデート
〜TikTokクリエイター・運用者がより良いアカウント運用ができるように〜
3月には広告主やクリエイター向けプラットフォームの再編が発表されました。
TikTokは2025年4月をもって従来の「Creator Marketplace」（企業とクリエイターをマッチングさせるマーケットプレイス）を終了し、新たに「TikTok One」という統合プラットフォームを開始します。
TikTok Oneではブランドとクリエイターのコラボ支援機能を一元化し、トレンド調査やコラボ相手探しなどをまとめて行えるのが特徴です。
例えばTikTok One上で人気トレンドやハッシュタグ、楽曲のランキングを確認したり、キャンペーン管理・効果測定ツールを利用したりできます。
またAIを活用したクリエイティブ制作支援ツールも組み込まれており、「Symphony（シンフォニー）アシスタント」と呼ばれるAIがトレンドの要約やTikTok向け動画の台本生成を手助けしてくれます。
さらにアップロードした素材や過去動画をAIがリミックスし、広告用の短尺動画を自動生成したり、デジタルアバターが商品を紹介するような高度な機能も提供されます。
要するにTikTok Oneは、ブランドのTikTok活用を総合支援する次世代プラットフォームと位置づけられ、クリエイターとの連携強化や広告制作の効率化が期待されています。
このアップデートは、単に新機能の追加というだけでなく「クリエイターエコシステムの強化」という大きな戦略意図がうかがえます。
②最近のアルゴリズム傾向とコンテンツトレンド
ここではTikTok全般のアルゴリズムの傾向やコンテンツのトレンドについて整理します。
プラットフォームの特性を理解し最新トレンドを押さえることは、効果的なアカウント運用の鍵です。
最近のアルゴリズム傾向
前提をおさらいしておきますが、TikTok最大の特徴はやはり独自の「興味関心ベース」のアルゴリズムです。
他のSNSがフォローに基づくレコメンドを重視するのに対し、TikTokはユーザー個々の興味関心に合わせて新しいコンテンツを頻繁にレコメンドする「Interest Graph」を採用しています。
ユーザーは特定のアカウントをフォローしていなくても、自分の好みにマッチした動画が次々と表示され、その中で商品紹介が行われればまったく新しい製品でも発見・購買につながるわけです。
実際、調査ではTikTokユーザーの52%が定期的に同プラットフォームで新商品を発見しているとのデータがあります。
その中でもクリエイターが直接商品を紹介しているものがユーザーに好かれる傾向があり、実際に84%ものユーザーが「クリエイターが商品を実演して紹介してくれた場合、購買意欲が高まる」と回答してる調査もあります。
これは他の広告チャネルと比べても非常に高いエンゲージメントを示しており、クリエイターによる製品紹介（インフルンサーマーケティング）が購買行動を強く後押しすることを意味します。
マーケティング担当者にとって、TikTokのアルゴリズムを味方につけるには「ユーザーが思わずシェアしたくなるような共感性の高いコンテンツ」や「人気クリエイターとのコラボレーション」が不可欠と言えるでしょう。
2025年3月のコンテンツトレンド
また、TikTok上で流行するコンテンツの傾向も押さえておきたいポイントです。
2025年現在、単なるエンタメ系の短動画のみならず、教育系コンテンツや商品レビュー・ハウツー動画も人気ジャンルとして定着しました。
TikTok自身も科学・技術・工学・数学専用フィードを世界100か国以上で展開し、毎週何百万人ものティーンが視聴していると発表しています。
これは「TikTok＝ダンスだけではない」という認識が広まり、多様なコンテンツが受け入れられている証です。
さらにマーケティング目線では、検索行動の変化にも注目です。
若年層の中にはGoogle検索よりTikTok内検索を優先するユーザーも増えており、「TikTokで商品名や旅行先を検索してレビュー動画を見る」といった行動が一般化しつつあります。従って、TikTokコンテンツの説明文やハッシュタグに検索キーワードを意識的に盛り込む「SNS最適化（Social SEO）」も重要になってきました。
TikTokの公式の動向としては、「静止画投稿（画像スライドショー）の活用方法」についてガイドを公開するなど、動画以外のフォーマットや新しい機能にも注力する姿勢を見せています。
アルゴリズム的にもユーザー体験的にも、多様なコンテンツ形式を織り交ぜて発信することが2025年のトレンドと言えるでしょう。
ライブコマースのトレンド
最後に、ライブコマースやコミュニティ機能のトレンドにも触れておきます。
前述の通りTikTokはライブ配信機能を強化しており、特にTikTok Shopと連携したライブ（Live Shopping）が今後さらに盛り上がると予想されます。
中国版TikTok（抖音）で培われたライブコマース文化が各国でも受け入れられ始めており、「ライブ配信中に限定クーポンを発行→その場で商品の瞬間完売」といった事例も登場しています。
またコメントやデュエット機能を通じたユーザー参加型の企画はアルゴリズム上も有利に働く傾向があります。
ユーザーとの双方向コミュニケーションが活発な投稿ほどランキング上位に表示されやすいため、企業アカウントであっても視聴者からのコメントにユーモアを交えて返信したり、人気コメントを取り上げて二次創作動画を作成したりといった工夫が見られます。
「コミュニティを育てる」視点を持った運用が、TikTokアルゴリズム攻略と長期的ファン構築の両面でますます重要になってきています。
情報ソース：
https://www.someflex.be/blog/sociale-media-update-tiktok
https://www.themotherhood.com/influencer-marketing-resources-march-2025/
③TikTok Shopの海外最新動向
ショート動画プラットフォームとして急成長したTikTokですが、近年はEコマース（TikTok Shop）分野でも攻勢を強めています。2025年3月時点で注目すべきTikTok Shop関連のニュースを見てみましょう。
まずTikTok Shopにおける新機能のテストとして、「定期購入（サブスクリプション）モデル」の導入が報じられました。
これはAmazonの「Subscribe & Save（定期おトク便）」のように、ユーザーが特定商品を定期的に配送してもらうよう購読できる機能です。例えばビタミンサプリやスナック菓子などを毎月リピート購入する際に、TikTokアプリ内でサブスク登録しておけば割引を受けつつ自動的に商品を受け取れるようになります。
この仕組みにより、販売者側は安定した売上を見込めるほか、一度TikTok上で囲い込んだ顧客が他のECプラットフォーム（Amazon等）に流出しにくくなる効果が期待されています。
バイトダンス社は「常に機能の試験を行いユーザーからフィードバックを集めている段階」だとコメントしており、2025年3月時点では全ての販売者・ユーザーに開放された機能ではありませんが、将来的に正式実装されれば定期購入によるロイヤル顧客の確保という新たな収益源が生まれる可能性があります。
TikTok Shopはまた、ユーザーが安心して買い物できる環境整備にも注力しています。
その一環として2025年3月に新たに開始されたのが「Most Loved（モストラブド）バッジ」の導入です。
これはレビュー評価が高く返品率が低いなど「ユーザー満足度の高い優良商品」に対して付与されるバッジで、星評価だけでなく低い返品率や迅速な発送、良好なカスタマーサービス対応といった指標を総合的に満たした商品が対象となります。
このバッジが付いた商品は、カテゴリー横断で「過去の購入者に特に支持されたアイテム」として強調表示されるため、初めてTikTokで買い物するユーザーでも安心して商品を選びやすくなる効果があります。
ただし、バッジが付いていない商品が必ずしも悪いわけではなく、TikTokはユーザーに対し「ぜひ購入後に率直なレビュー評価を行い、コミュニティ全体でより良い買い物体験を育てましょう」と呼びかけています。このようにTikTokは「購入者の声」を見える化する仕組みを取り入れることで、プラットフォーム上のショッピング信頼性向上を図っているのです。
市場拡大の面では、TikTok Shopはグローバル展開をさらに推進中です。
2023年に米国や東南アジアで本格展開したTikTok Shopは、2025年に入りヨーロッパでもサービス提供地域を拡大しています。
例えば新たにアイルランドやスペインでTikTok Shopがローンチされました。ヨーロッパは規制面で厳しい市場ですが、TikTokは地域ごとのコンプライアンスに対応しつつショッピング機能を広げており、今後も対応国を順次増やす計画です。
一方で、競合他社の動きも活発です。興味深い事例としてAmazonがイギリスで提供していたライブコマース機能「Amazon Live」を2025年初頭に停止したというニュースがあります。
これはTikTok Shopが欧米で勢いを増す中、逆にAmazon側がライブコマース戦略を見直したタイミングでした。TikTokとしてはライブコマース（動画×即時購入）の分野で中国発のノウハウを武器に優位に立ちつつあり、プラットフォーム内で完結する「シームレスな購買体験」を強みにEC市場での存在感を高めています。
TikTok Shopの威力は数字にも表れています。例えば2024年のブラックフライデー期間にTikTok Shop経由で米国だけで1億ドル以上の売上を記録したとの報道もあり、短期間で驚異的な成果を上げています。日本国内でも一部のEC事業者はTikTok Shop連携を開始しており、「TikTok経由で商品がバズって爆発的に売れる」といった現象も今後増えていくでしょう。
ショート動画とECの融合がもたらす新機会に、業者としても注目しない手はありません。
情報リソース：
https://web.swipeinsight.app/topics/tiktok
https://www.geekseller.com/blog/update-on-tiktok-march-2025
④海外のアカウント運用の成功事例
新機能や最新トレンド踏まえ、実際にTikTokを巧みに活用して成果を上げているインフルエンサーやブランドの事例も押さえておきましょう。
最新の事例から学ぶことで、自社・自社クライアントのTikTok戦略にヒントを得ることができます。
ケース1:：ヘルスケアブランド「Haleon」のキャンペーン成功例
グローバルヘルスケア企業のHaleon（ガレーオン）は、2025年初頭にパキスタン市場向けTikTokキャンペーンを展開し、大きな成功を収めました。
その結果は驚異的で、約1,400万ものユーザーにリーチし、ブランド指標において11.7%もの前例のないリフト効果（認知度や好感度の向上）を記録したと報告されています。
これはHaleonパキスタンのマーケティング史上最高の数字であり、TikTokキャンペーンの威力を示す象徴的なケースです。
具体的には、TikTok上で人気クリエイターを起用したチャレンジ企画や製品PR動画を展開し、視聴者とのエンゲージメントを高める工夫をしました。
その結果、短期間で爆発的な拡散が起こり、多くのユーザーがHaleonの製品に関心を持つようになったのです。
TikTokではブランドリフト調査（Brand Lift Study）と呼ばれる独自の効果測定手法があり、広告コンテンツの掲載前後でユーザーの認知や購入意向の変化を測定できますが、Haleonのケースではこの調査でも非常に高いスコアが出たとのことです。
「TikTokならではのクリエイティブな動画表現」と「消費者参加型の仕掛け」がブランドイメージを向上させ、売上にもつながる好例と言えるでしょう。
情報ソース：https://ads.tiktok.com/business/en-US/inspiration/haleon-campaign
ケース2：大手消費財メーカー「ユニリーバ」の戦略転換
TikTok活用は若いスタートアップ企業だけのものではありません。
世界的消費財メーカーのユニリーバ（Unilever）は2025年3月、大胆なインフルエンサーマーケティング強化策を打ち出しました。
新CEOに就任したフェルナンド・フェルナンデス氏の方針で、今後ユニリーバは広告予算の50%をソーシャルメディアに投下し、起用するクリエイター（インフルエンサー）の数をこれまでの20倍に増やすと宣言されたのです。
この戦略は「Desire at scale（欲求の大規模創出）」と名付けられ、従来の一方的なブランドメッセージよりも消費者の共感や欲求を喚起できるクリエイター発信のコンテンツに軸足を移す考えが示されています。
ユニリーバのような伝統的企業がTikTokを含むSNSに本腰を入れる背景には、やはり若年層の支持獲得と口コミ的拡散力の活用があります。大企業によるこのような投資判断は「インフルエンサー経済が広告・マーケティングの主戦場になりつつある」ことを裏付けるものです。
他社のマーケティング担当者にとっても示唆に富む動きであり、限られた予算でも適切なクリエイターと組むことで大企業に引けを取らないバズを生み出せるチャンスがあると言えます。
情報ソース：https://www.themotherhood.com/influencer-marketing-resources-march-2025/
ケース3：その他の注目事例
その他にもTikTok発のトレンドを巧みにビジネス成果に結びつけた例は枚挙に暇がありません。例えばある米国のスナック菓子メーカーはTikTokで製品がバズった結果、店頭在庫が数日で完売する事態になったといいます。
TikTok上でユーザーが勝手に商品の口コミ動画を投稿し、それが拡散して「#TikTokMadeMeBuyIt（TikTokに影響されて買った）」現象が起きた典型例です。
日本でも2024年頃からコスメや食品で類似のケースが散見されており、TikTok発の商品ブームは今後もマーケター必見の現象でしょう。また音楽業界でもTikTokは欠かせない存在になっています。
TikTokは2025年3月に「Behind the Breakthrough（ブレイクスルーの舞台裏）」という独自企画を開始し、TikTokでヒットしたアーティストの成功物語をドキュメンタリー風に紹介しています。
初回はGigi Perezというアーティストで、彼女の楽曲がTikTokでバイラルヒットし2兆回以上再生されたことなどが語られました。このようにTikTok上で成功した人々の事例を公式にフィーチャーする動きは、クリエイターにとって夢を与えると同時に、ブランドにとっても「次にタイアップするスター」を発掘するヒントになります。実際、多くの企業がTikTok発の人気者とコラボすることで互いにファン層を拡大するといった戦略をとり始めています。
情報ソース：
https://www.someflex.be/blog/sociale-media-update-tiktok
https://web.swipeinsight.app/topics/tiktok
⑤TikTokのルール改正と規制
TikTokによるルール＝ポリシー改定や各国での規制動向も見逃せません。2025年3月時点で焦点となっているトピックを整理します。
EUでは2024年に発効したデジタルサービス法 (DSA) に基づき、大規模プラットフォームへの厳しい報告義務と規制が課されており、TikTokも積極的に対応しています。
TikTokの最新の欧州向け透明性レポートによれば、直近半年間で2,120万本以上の動画がコミュニティガイドライン違反により削除され、約150万件の広告が規定不適合で拒否されたと報告されています。
中でも「誤情報」に分類される動画の削除数が前期比で400%も増加し、政治・宗教に関するセンシティブなコンテンツの削除も19倍に急増したとのことです。
これは欧州の厳格な規制に準拠するため、TikTokが従来より踏み込んだ有害コンテンツ排除を行っていることを示しています。
TikTokでは入れてはいけないワードを動画内に入れてしまうとシャドウバンされてしまう可能性もあるので、実際に海外の事例を見ながら公式のポリシー変更の動向などもしっかりと追う必要があります。
情報ソース：https://www.someflex.be/blog/sociale-media-update-tiktok
まとめ
2025年3月発表のTikTok最新情報を中心に、プラットフォームの進化とマーケティング活用例を見てきました。
いずれもTikTokが単なる流行のSNSではなく、マーケティング基盤として成熟しつつあることを物語っています。
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